TOMOEGAWAについて

TOMOEGAWAグループは、様々な分野の製品で世界トップクラスのシェアを獲得するグローバルな高機能性材料メーカーとして歩を進めてきました。創業以来「紙」だけにとらわれない、「高機能性材料メーカー」として、社会のインフラに貢献してきました。

今後は、DX、AI、EV等の普及による時代の要請に対し、創業以来の強味である電気物性評価技術に加えて、熱と電磁波の評価技術に磨きをかけ、「熱・電気・電磁波」をコントロールする製品群を拡充すると共に、「環境」に優しい製品群を立ち上げ、高機能性「材料」に止まらない、モジュール化、部品化、装置化まで手掛ける唯一無二の「提案型ソリューションパートナー」を目指します。

数々の日本初・世界初の製品を創出してきたTOMOEGAWA。
これからも時代のニーズに対応する新しい価値を創出し続けることに努めてまいります。

こんなところもTOMOEGAWA

  • リードフレーム固定用テープ
    世界シェアトップクラス
    30年以上実績信頼誇る

  • レーザープリンタートナー専業メーカーとして
    世界シェアトップクラス

  • 包装用封かんテープ
    国内シェアトップクラス

    ※TOMOEGAWAグループ NichiRica

  • 日本で4社しかない
    VISA・Mastercard・JCB
    カード製造・発行認定会社

    ※TOMOEGAWAグループ 昌栄印刷

事業内容について

抄く・塗る・貼る・砕くの技術を活かし、「半導体・ディスプレイ関連事業」「機能性シート事業」「トナー事業」「セキュリティメディア事業」の4つの事業セグメントをメインに様々な事業領域で活躍をしています。また、より良い未来の実現に向けて新しいビジネス価値を創造するため、「新規開発事業」の事業セグメントを設けています。

セグメント SBU名 主要製品 事業部・子会社

トナー事業

トナー

プリンター向け粉砕法トナー

画像材料事業部
海外子会社

半導体・ディスプレイ関連事業

半導体実装用テープ

QFPリードフレーム固定テープ
TABテープ
QFNテープ

半導体関連部品

半導体製造装置向け静電チャック
光学封止部品
高性能ヒートシンク
フレキシブル面状ヒーター
光部品関連製品

光学フィルム

FPD向光学フィルム
クリーン塗工・塗布受託

機能性シート事業

ガムテープ

紙ベースの再湿糊塗布製品
ガムテープ、DM用紙、自着テープ

機能性不織布

セラミックシート、金属繊維シート
フッ素繊維シート、機能性粉体担持シート
プリンター用紙

塗工紙

磁気媒体

ファイバーマテリアル事業部

製紙

木材パルプ由来の洋紙
電気絶縁紙、通帳用紙
プリンター原紙

海外子会社

紙加工

米麦・セメント・塩用クラフト重袋
2種ランニングコンテナ

三和紙工

新規開発事業

新規開発

事業化前新製品・新技術の試作売上等

セキュリティメディア事業

セキュリティメディア

有価証券、カード、情報処理

セグメント名称、SBU名称、事業部名称変更についてのお知らせ

数字で見るTOMOEGAWA

創業
1914

沿革・歩み

従業員
1,285
連結1,285名、単体380名(2023/3/31現在)
売上高
341億円
2022年度

財務ハイライト

経常利益
2,151百万円
2022年度
純利益
1,451百万円
2022年度
新製品売上高比率
16.7%
2022年度

連結セグメント情報(売上高)

新規開発事業では全社的な開発活動を行っていることから、売上は事業部に移管する前の試作・試験販売に限定され、量産化後は各事業セグメントの売上、 利益に計上されることとなる。

TOMOEGAWAの強み

  • 感動という
    持続可能な価値の提供

    ミッション・ビジョン・バリューに則り、100年を超える企業として発展

  • 技術の組み合わせによる開発力

    抄く・塗る・貼る・砕くの技術に加え、熱・電気・電磁波技術の保有

  • 多岐に渡る事業展開

    各セグメントでの強み、優位性を持ち、世界初/日本初の技術・製品を多数保有

  • 挑戦し続ける技術のTOMOEGAWA

    どんな未来も相談できるパートナーとして、課題解決、さまざまなソリューションを提供

TOMOEGAWAのグローバルネットワーク

日本国内のみならず、世界中に営業拠点・製造拠点を設立し、世界ブランドの“TOMOEGAWA”を展開しています。

国内拠点 5箇所
海外拠点 6箇国9拠点に展開
アメリカ・オランダ・中国・香港・韓国・台湾・インド

グループ企業 6社

今後のビジョン

5G、DXを支える半導体事業展開、SDGsに資する製品の展開、構造改革による企業価値向上を実現し、さらなる企業成長を遂げてまいります。

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